本物？個人の株式投資熱　リスクいとわぬ30歳代

【今週のマーケットエッセンシャル】第７７号（2023年7月19日公開）

主筆・前田昌孝（元日本経済新聞編集委員）

東証など全国の取引所がとりまとめた株式分布状況調査をみると、個人の株式離れに歯止めがかかったことが鮮明になった。誰が買っているのか疑問も感じたが、証券界の統計を詳しく分析すると、若年層、特に３０歳代が個別株投資に目覚めたようだ。バブル崩壊を経験していないから、怖いもの知らずなのかもしれない。株主層の若返りも徐々に進み始めた。

年１回の株式分布状況調査はさまざまな投資家層が上場株のうちどの程度を保有しているかを集計している。大きな流れでいえば、国内の機関投資家は株式の構造的な売り主体。個人投資家も高年齢化とともに株式を手放す動きが止まらず、その穴を外国人投資家と企業の自社株買いと日銀と年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）が埋めてきた。